アメリカの調査会社ギャラップによる「日本の会社員のやる気や熱意は世界最低クラス」という調査結果がいろいろなメディアで取上げられ話題になっている。その中身は、「熱意のある社員」の割合が６％で139か国中132位、「やる気のない社員」は

７０％、企業内に問題を生み出す「周囲に不満をまき散らしている無気力社員」の割合が２４％といったものである。ギャラップ社のジム・クリフトン会長兼ＣＥＯは「上司の言ったことを、口答えせずに確実にやれば成功するというのが従来のやり方だった。このマインドセットを変えないといけない」と警鐘をならしているという。この具体的症状としては、

・本社部門から短期的収益を目的とした現場の実態を無視した指示が次々と下される

・現場が実態に合わない細かいルールに縛られ状況に応じた臨機応変な対応が取りづらい

・仕事の意義や働く人にとっての意味合いが十分説明されないまま、やらされ仕事になっている

・収益性、生産性、納期といった仕事の側面はうるさく言われるが、働く人への関心が薄い

・仕事の成果優先で部下への関心が薄い管理者が増えている、等

といったことが種々のレポートで報告されている。また、計画、分析、法令順守といったことに過剰に適応してそれらが目的化して、本来の経営目的がないがしろにされていることも多くの識者が指摘している点である。最近の働き方改革は多分にその傾向があるのではないだろうか。

　元来、組織が有効に機能するためには、「人」への関心と「仕事」への関心がバランス良く職場において保たれ、種々の取組みとして具体化される必要がある。バブル崩壊後の日本企業は、収益回復に捉われ業績第一主義で、「人」への関心が下がり、人間的側面へのマネジメントは形骸化、教育研修費用や福利厚生などが削られるなどなりふり構わずのコストカット、リストラが優先されてきた。さらには、成果主義が広く浸透し「仕事」の側面が過剰に重視されるようになった。また、ＩＴ化による業務改革が進み「人」の付加価値開発への投資は後回しとなってきたこともある。こうした失われた20年のつけが今大きく「人」の問題として浮上してきているように思われる。ゆえにこの問題は根深いのである。

　改めて組織における「人」への関心を高め、「人」が前向きにやる気になって働ける職場環境の整備を重視する時代が来たということだろう。折しも、未曽有の人手不足時代である。今いる社員の能力を最大限に引き出さなくてはやっていけなくなってきている。ＡＩをはじめとするＩＴ活用、省力化施策、ロボット化などがもてはやされているが、それはそれで即効性ある施策として大事ではあるが、中長期的視点に立った人的資源開発の観点からの「人」への投資が今ほど重要なときはないのではないか。そのコアとなる施策が「人」のやる気、意欲の喚起、今風の考え方で言えばエンパワーメントやエンゲージメントといったことになるのであろう。