職場で一緒に仕事する意味

日本企業の職場の人間関係が希薄化してきていることは近年様々な調査データや研究結果が報告されている。例えば、少し古いデータであるがOECDのBetter Life Index(2012)によれば、日本で働く人の15%近くが「同僚たちと一緒に過ごす時間をほとんど持たない」もしくは「まったくもたない」とされており、OECD加盟34ヶ国の中で最も同僚との関係を持たない国であるという報告がなされている。また
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シニア社員を活かすには

近年、人事制度見直しを行うと必ずぶつかるのが、シニア社員を活かす場や職務の開発とその処遇の在り方の問題である。現在は65歳まで雇用制度を維持するために段階的にその年齢が引き上げられている。そして、それは70歳、先々は75歳までを視野に入れた対応になりそうである。こうした中で各企業、シニア層が活躍できる場や職務をどうするか頭を悩ましているのが実情であろう。従業員の平均年齢も40歳を超えている企業が多
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これからの組織人事施策のヒントは新興のIT企業にあり

 昨年はGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)に代表されるIT業界を代表する巨大企業の話題に事欠かない日々であったが、情報の独占、個人情報の扱い等の問題もあって批判が相次いだのは記憶に新しい。中でもフェイスブック社に対しては、特に欧米社会で厳しい論調が多かったように思える。しかし、こうした企業のサービスは今や私たちの生活に浸透しそれなくしては生活の利便性を享受できないまでになって
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法的側面からみたこれからの管理者像

今年6月29日に働き方改革推進法が様々な法案をひとまとめにして成立し、7月6日に公布された。マスコミなどの報道では長時間労働の是正を柱とした労基法改正における時間外労働の上限規制に話題が集中して、もう一つの柱である産業保健機能の強化を目的とした労働安全衛生法の改正についてはあまり話題になっていない。しかし、企業人事の立場からすれば、こちらへの対応の方が影響が大きいのではと言われている。具体的には、
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組織における永遠のテーマ「人」と「仕事」

アメリカの調査会社ギャラップによる「日本の会社員のやる気や熱意は世界最低クラス」という調査結果がいろいろなメディアで取上げられ話題になっている。その中身は、「熱意のある社員」の割合が6%で139か国中132位、「やる気のない社員」は 70%、企業内に問題を生み出す「周囲に不満をまき散らしている無気力社員」の割合が24%といったものである。ギャラップ社のジム・クリフトン会長兼CEOは「上司の言った
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